2023年1月31日
福井パレスホテルにて福井大学FUNTECフォーラムが開催されました。
福井大学と産業界の交流会「福井大学FUNTECフォーラム」では、文部科学省、経済産業省の方々の来賓挨拶の後、福井大学産学官連携本部の活動が紹介されました。
引き続き、弊社会長による「産学官連携で推進する脱炭素社会の実現」を特別講演として登壇させて頂き、なぜ今脱炭素なのか、国が描く脱炭素ロードマップの紹介・脱炭素に取組む全国の自治体の先進7事例の紹介、また産学官連携でどのように脱炭素地域を創っていくかを具体的に話させて頂きました。
【企業様・一般・学内】FUNTECフォーラムを開催いたします（令和５年1月31日） | インフォメーション | hisac (u-fukui.ac.jp)
第32回福井大学FUNTECフォーラムを開催いたしました｜お知らせ｜新着情報｜福井経済同友会公式サイト (f-doyukai.jp)
2023年1月11日（水）の福井新聞「はばたく福井のベンチャー」にテラオホールディングスが掲載されました。
テラオホールディングスの寺尾CEOについて、また弊社の持続可能な形で地域の課題を解決する事業モデルや、現在立て続けに行っている首都圏・関西でのM＆Aについても紹介されています。
グループ理念に基づき、グループ全体や社員のウェルビーイングについても触れています。
2022年12月2日金曜日の福井新聞に弊社の「脱炭素経営」を支援するコンサルティングの取り組みについての記事が掲載されました。
今年4月に弊社が取得した、SBTの中小企業版についても触れており、SBT申請のサポートについての詳細も紹介されています。
弊社の脱炭素経営支援事業に関しての記事が11月18日の建設工業新聞に掲載されました。
4月に開催させて頂きました脱炭素経営支援サポート講習会についても触れています。
仕事と妊娠、出産または子育てが両立しやすい職場環境づくりを推進するため、
ふく育応援団「従業員応援企業」に登録して応援宣言をおこないました。
子育て応援の社会的機運を醸成するため、社員一丸となり全力で取り組んでまいります。
参考URL
https://www.fuku-iku.jp/employee/p000000zzp.html
（公財）ふくい産業支援センターより「ふくいDX推進宣言企業」に登録され、
登録証を授与していただきました。
今後も社員一丸となり積極的にDX化に取り組んでまいります。
起業を計画している足羽県立高等学校の吉良ペドロさんが
ビジネスプランのプレゼンテーションのため来社されました。
ブラジルの食文化普及を通して、ブラジルと日本の異文化交流を促進していきたいという思いから
今回の起業を計画されたそうです。
プレゼン後は、先輩経営者や金融機関からアドバイスを受けて熱心にメモを取られていました。
2022年10月18日（火）
ユー・アイふくいにて福井県SDGsパートナーシップ会議 フォーラム2022が開催されました。
持続可能な社会の実現に挑み続ける三洋化成工業株式会社 取締役会長の安藤孝夫氏が講師として招かれており、非常に盛り沢山な内容で心に刺さる貴重なお話を伺うことが出来ました。
また、弊社会長も登壇させて頂き、世界でSDGsに貢献する事例として弊社の活動を紹介致しました。
福井県立高志高校の生徒さんから、世界の社会問題解決についての取材を受けた様子が2022年9月25日の福井新聞
ふくいのサステな！企業
給排水設備企業グループ×Z世代
に掲載されました。
2022年7月11日、福井県立足羽高等学校の多文化共生科の1年生の生徒さんと研修を行いました。
生徒さんは国内だけでなく地球規模でのSDGsに取り組みついて学び、自分の進路がどのような形で社会貢献や社会協働につながるかを考えました。
ワークショップでは
働くとはどういうことか？
働きたい企業像は？
なども話し合い、代表生徒さんに発表もして頂きました。
生徒のみなさんはとても真剣で、素晴らしいディスカッションの時間になりました。
テラオグループが設定した温室効果ガス削減目標が、2022年6月、
国際的なイニシアチブである「SBT(Science Based Targets)イニシアチブにより、
科学的根拠に基づいた目標として認定されました。また、環境省が推進する取り組みの
一つである「脱炭素経営促進ネットワーク」の支援会員にも加盟いたしました。
SBT公式HP
https://sciencebasedtargets.org/
グリーン・バリューチェーンプラットフォーム公式HP
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/supply_chain/gvc/index.html
今後も更なる自社CO₂排出量削減に取り組むために、蓄電設備の導入に力を入れ
事業継続力強化認定企業として、災害時での緊急対応にも取り組んでまいります。
